こんにちは、おふぃすこんびにです。
今回は採用業界の最大手である、リクルートグループの福利厚生について解説していきます。
リクルートといえば、求人広告、人材紹介、人材派遣、販売促進、ITソリューションなどのサービスを手掛ける日本では誰でも知っているトップクラスの大手企業です。
日本国内に留まらず、変化し続けるグローバルな労働市場環境において、求職者と企業のニーズに合わせて柔軟かつ多様な働き方を提供することに貢献しています。
そんな日本トップクラスのリクルートグループの福利厚生について解説していきますので、是非参考にしてください！
Contents
リクルートの福利厚生とは
リクルートは、個人の多様性を尊重している企業です。
一人ひとりの持っている力をいかんなく発揮してもらうためには、「個々人の働き方を選択しやすい環境」をつくるという方針に則り、福利厚生もその実現に向けた制度となっています。
フレキシブルな働き方ができる福利厚生
リクルートは働く「場所」、「⽇・時間」を個⼈の⽣活環境に合わせて、⾃由に選択する事が出来ます。
リモートワークの導入
理由・回数を問わないリモートワークを選択する事が出来ます。
出社しないことを前提とした働き方へシフトしており、それに伴い通勤交通費は実費支給へと変更しています。
その為、遠方通勤もしやすくなるなど、働く場所の柔軟性を高めています。
年間平均週休約3日
暦上の休日や有給休暇とは別に、取得する日を自分で決められる年間休日を増やし、合計で145日休日を取得する事が可能です。
一般的な企業に比べると、年間休日が多い事が分かります。
一日の所定労働時間は8時間で、年間所定労働時間、給与ともに変更はありませんが、休日年間平均は週休2.8日となります。
独自の特別休暇
ライフステージの変化等に左右されず、常に仕事との両立を実現しやすい状態を目指すため、柔軟に取得できる特別休暇制度が設けられています。
- 出産育児休暇 − 妊娠〜育児期間の多様なシーンで活⽤できる休暇
- ケア休暇 − 家族のケアの際に使⽤できる休暇
- ストック休暇 − 年次有給休暇の未消化分を、上限40⽇積⽴できる休暇
- STEP休暇 − 在籍3年ごとに1回取得できる休暇
- アニバーサリー⼿当 − 年次有給休暇を連続4日以上利用で5万円が支給
その他の福利厚生
その他にも、リクルートグループには下記の通り様々な福利厚生があります。
健康保険（介護保険）、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、産前産後休暇、介護休暇、公傷休暇、 F休暇（生理休暇）、慶弔休暇、裁判員休暇、転勤休暇、海外出張調整休暇、母性健康管理休暇、育児休暇、介護休職、労災休職、傷病休暇、特命休暇、確定拠出年金、退職一時金、持株会、部活動、定期健康診断、過重労働面談、リフレッシュ（マッサージ）、各種相談窓口..など
オフィスで働きやすい福利厚生
リクルートグループでは従業員の働きやすい環境を整えるために、清掃にはかなり気を使っているようです。
福利厚生の一環として、常に清掃員が常駐し、オフィス環境の管理を行なっています。
オフィス環境がいいと、従業員のモチベーションも自然と向上しますよね。
鍼・マッサージサービス
日々頑張っている従業員へ国家資格を持ったメンバーがマッサージサービスを提供しています。
リクルート本社と近隣拠点内に併設されたリフレッシュルームでは、月平均700名ほどの利用があり、従業員の健康と仕事をサポートしています。
社内カフェ
CAFE G8は、リクルートGINZA8ビル1Fロビー内にある、打ち合わせやカフェの飲食ができる多目的スペースです。
オリジナルのブレンドコーヒーや季節のドリンク、クッキーやマフィンなどのスイーツ、毎週火曜日にはお弁当の販売など、従業員に嬉しいサービスが展開されています。
また、自社ビル最上階には、昼は食堂・夜はバーとなる場所があります。
リクルート本社ならではの、高層ビルの屋上から夜景を見ながらお酒が飲めるのは、従業員にも嬉しい福利厚生ではないでしょうか。
リクルートのように、会社にカフェテリアや社員食堂がある企業は福利厚生に食事補助を導入しやすいですが、カフェテリアがない企業も導入しやすい食事補助のサービスがあるので、気になる方は下記を参考にしてみてください。
リクルートの福利厚生まとめ
今回は、業界最大手のリクルートグループの福利厚生について紹介しました。
採用業界の大手企業である事から、自社の従業員が安心して、多様な働き方が出来るよう、充実した福利厚生でサポートしている事がわかりますね。
企業選びの際には、福利厚生は注目したいポイントですので、リクルートグループの福利厚生を参考にしてみてください。
また、福利厚生を充実させたい企業の方も、手軽に導入出来るサービスを利用して、自社の福利厚生の充実を図ってはいかがでしょうか。
是非、初期費用0円で始められる社内販売サービスも沢山あるので、検討してみてください。
